キャンセルが決まった時はどうしたら良い？

結婚式をキャンセルする場合、どういった手順で進めるのか調べておくと安心です。キャンセルする方法を順番に見ていきましょう。

1.キャンセルすべきか話し合う

まずするべきなのが「本当にキャンセルすべきなのか」を話し合うこと。2人だけでなく、お金を出しているのであれば両方の両親を交えて、キャンセルの意志を確認しましょう。

もし「こちらより良い結婚式場が見つかった」「式場側のスタッフと気が合わない」といった理由なら、キャンセル料と照らし合わせながら、キャンセルすべきかどうか考えなおしてみましょう。

2.キャンセル料の確認

契約書にキャンセル料が記載されているので、確認しましょう。キャンセル料は式場や挙式日までの日数で異なってきます。確実な料金を知りたい場合は、直接結婚式場に問い合わせてみるのがベストです。

また、結婚式場以外にもウェディングドレスや料理などにも、キャンセル料が発生することを忘れずに。思わぬ費用の発生はトラブルの元になってしまいます。

3.結婚式場にキャンセルの手続きをする

キャンセル料金がわかって金額に納得できたら、キャンセルの手続きにうつります。ほとんどの式場が店舗で受け付けているので、まずは電話やメールで問い合わせてみましょう。式場によって手続きの仕方は違いますが、2人分の署名と口座番号が必要になります。

キャンセル手続きをする際に気を付けたいのが、お金の動き。どうしてこの金額になっているのか、どう支払うべきなのかをきちんと確認しましょう。

4.結婚式中止のお知らせをする

結婚式に呼んでいた親戚や友人に結婚式中止のお知らせをします。どうして中止になったのか、おわび状と呼ばれる手紙を出します。記念品やご祝儀を返すのか、そのままいただくのかなどの対応にも追われるでしょう。

キャンセル料はいくら？

ほとんどの式場が「挙式の〇日前までキャンセル料はいくら」というシステムです。式場やプランによって料金が異なりますが、下記の例を目安として覚えておくといざというときに役立ちますよ。

挙式までの日数	キャンセル料
5ヶ月前まで	申込金+実費
3ヶ月前まで	見積もり額の10～20%+実費
1ヶ月前まで	見積もり額の30～40%+実費
10日前まで	見積もり額の40～50%+実費
前日まで	見積もり額の80%+実費
当日	見積もり額の100%+実費

参考元：マイナビウエディング（https://wedding.mynavi.jp/contents/press/detail/post-40/）

旅行ツアーや飛行機同様、挙式に近づくほどキャンセル料が高くなります。もしキャンセルをするなら早めに手続きをして支払いを済ませたほうが、費用は抑えられるでしょう。

引き出物は2人の名前を入れることが多いので、キャンセルや返品は基本的にできません。他にも式場が発注してくれる引き菓子も、キャンセル・返品ができないので注意しましょう。

結婚式場以外にもキャンセル料が発生するもの

ウェディングドレスやタキシードといったレンタル商品はキャンセル料がかかります。キャンセル料は発生するものの、解約が可能なので全額を支払うことはありません。

キャンセル料を抑えるためには？

仮契約はしっかりと断っておく

結婚式場の契約には仮契約と本契約があります。仮契約とは、1週間から10日ほど希望する日程で式場を押さえられる制度です。他会場を見て回る場合によく使われています。

仮契約をしたあと他会場で本契約をし、仮契約の期間がすぎてしまった場合、自動的に本契約になってしまう式場も。いつの間にか本契約になっていて、キャンセルしなくてはいけないというトラブルが多々発生しているそうです。

契約書を最初に読んでおく

キャンセル料については契約書についてすべて記載されています。もしものことが起きる前に申し込みをした挙式のプランについて

• 挙式の何ヶ月前からキャンセル料が発生するか
• キャンセル料はどれくらいか
• 式場以外のキャンセル料はどれくらいか

の3点を確認しておくのがベスト。事前にどれくらいのキャンセル料がかかるか知っておけば、キャンセル時の金銭的トラブルを防げます。

キャンセル料を補償してくれる保険もある

もしもの時のために結婚式キャンセルに備えられる「結婚式保険」が登場しています。ケガや病気、自然災害などで結婚式をキャンセルする場合にキャンセル料を補償してくれるサービスです。支払金額や補償限度額は保険会社により異なります。結婚式場で加入ができるので、もしもの時のときのために加入しておくと安心です。