「喪中・忌中」とは

近親者が亡くなった場合に、お祝い事などの華やかなイベントを慎み、故人を偲ぶ期間である「喪中」。喪中期間の中で、亡くなってすぐから四十九日までを「忌中」といいます。地域や宗派などによって多少の違いはありますが、この忌中・喪中の期間は、外出やお祝い事を控え、故人を弔い過ごすのが一般的です。

喪中・忌中期間はいつまで？

「喪中は一周忌まで」と考える方は多いですが、明治時代に定められた「服忌令（ぶっきりょう）」を受け継いだ考え方もあります。「服忌令」は喪中・忌中の期間が、故人との関係別で分けられています。故人が父方の祖父・祖母の場合、喪中期間は150日、母方の場合は90日で、忌中期間は父方が30日、母方が20日。故人が父・母の場合は、喪中が13ヶ月、忌中は50日。兄弟姉妹が亡くなった場合は、喪中が90日、忌中が20日となっています。

「服忌令」の法律があった時代は、忌中期間は仕事を休み、家に籠もって喪に服していましたが、法律が廃止されてからは、一つの基準として考えられています。現代では、職場の“忌引き休暇”を基準として考える方も多いでしょう。

以上のように、喪中・忌中期間にはいろいろな考え方があり、地域や宗派、家によっても違います。

結婚式を喪中・忌中に挙げるのはNG？

喪中期間はお祝い事を控えるべきとされていますが、では、結婚式を挙げてはいけないのでしょうか。

以下に、喪中・忌中期間の結婚式について、代表的な意見をご紹介します。

その1：結婚式は喪が明けてから

まずは「喪中期間は結婚式を挙げない」とする意見です。さらに、結婚式の準備自体、喪が明けてから行う方が良いとする考え方も。

この場合は一周忌を過ぎるまで、予定していた結婚式を延期することになります。招待するゲストみんなが心から祝福できるよう、喪が明けるのを待つというスタンスです。

ただ、式場を予約している場合は、予約のキャンセルや延期の対応をとる必要があります。日程変更やキャンセルは可能か、キャンセル料はどれくらいかかるかなど、式場によっても異なるため、万が一に備え、事前に確認しておくことが大切です。

結婚式を延期することになった場合、モチベーションが下がるのは当然ですが、「準備期間が長くなっただけ。その分、良い結婚式にしよう」と気持ちを切り替えたり、親族のみでの食事会に変更したり、入籍だけ済ませたりと、工夫するカップルもいるようです。

その2：忌中の結婚式はダメ！

四十九日以内に結婚式を挙げることについては賛否両論ありますが、一般的には控えた方が良いとされています。中には「絶対に結婚式をしてはいけない」とする厳しい意見もあるようです。

その一方で、初七日を過ぎたら式を挙げても良いとする意見や、亡くなった側の親族が希望するなら式を挙げても構わないとする考え方も。

結婚式を延期する場合は、ゲストにも、式に合わせて再度日程を調整したり、ホテルを予約し直したりといった手間がかかります。また、結婚式をキャンセルすれば、高額なキャンセル料が発生する場合も。そうした理由から、やむなく決行するケースもあるでしょう。

忌中に結婚式を挙げるなら、両家でしっかり話し合いを行うことが大切です。

3：忌中を過ぎたら結婚式をしても大丈夫

ゲストに招待状を送付済みの場合や、日程の変更ができないなどの理由から、「四十九日を過ぎたら式を挙げても構わない」とする意見も増えています。

中には、結婚式を行うことが、故人の供養になるとする考え方から、忌中が明けたら予定通り結婚式を行うという場合も。故人が生前、「予定通り結婚式を挙げるように」という希望を残していたことから、その通り実行したという人もいます。

結婚式を延期すべきときは？

自分たちが基準とする喪中・忌中期間を過ぎていない場合や、大切な人を失った悲しみが深く、結婚式当日までに癒えそうにない場合は、結婚式を延期しましょう。

また、自分たちの意見に反対する親族が多い場合も、延期した方が無難です。

結婚式を延期する場合の注意点

会場のキャンセル費用

式を延期する場合は、予約を一旦キャンセルし、再度予約し直すことになります。キャンセル料は、式の予定日に近くなるほど高くなるため、事前に確認しておきましょう。

ゲストへ連絡

ゲストに結婚式の日取りを伝え済みの場合は、一人ひとりに連絡する必要があります。招待状を送った相手には、手紙で通達するのが正式な方法ですが、予定の日にちまであまり日数がない場合は、電話やメール、LINEなどで連絡してもOK。ゲストの負担を極力少なくすることを第一に考えましょう。

新たに挙式日を決めた後、改めて招待状を送って、出欠をとります。

ショップや宿泊ホテルへ連絡

宿泊予約済みのホテルや外部のショップへ手配している場合も、キャンセルの連絡を忘れずに行いましょう。

延期する期間はたっぷりとって

結婚式を延期することによって、出席できなくなったゲストがいる場合は、席次の変更も必要になります。ゲストが宿泊するホテルや、飛行機・新幹線のチケット、また着付けやヘアセットなどの手配も、すべてやり直すことに。司会者や料理内容の変更も考えられます。さらに、希望の衣装が着られなくなる場合もあります。

式を延期する際は、そうしたさまざまな準備が必要になるため、十分な期間を考慮しましょう。

結婚式を延期しない方が良いケースは？

「仕事が忙しく、式を延期すれば今度いつできるか分からない」という場合や、有給休暇を取ってくれたゲストが多く、日取りを変えるのは難しいなどの理由から、延期せずに結婚式を挙げたという人も多いようです。

また、亡くなった側から、「式を予定通り行ってほしい」という申し出があった、「あまり長くないと承知の上で日取りを決めた」というケースも。

あるいは、「キャンセル料がもったいない」「喪中に結婚式を行うことに反対する人がいない」という場合や、「故人の孫にあたるものの、同居していないため喪に服さなくて良い」という考え方から、結婚式を予定通り行ったというケースもあります。

喪中・忌中期間に結婚式を挙げることについては、いろいろな考え方がありますが、決して式を挙げてはいけないわけではありません。両家の親族の合意があり、気持ちの整理がついているのであれば、いつ行っても良いのです。ただ、神前式を行う場合は、事前におはらいが必要になることもあるため、注意しましょう。